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人事・組織・人材開発

組織診断・従業員意識調査

従業員の意識・組織の活性度を把握し、より良い人材マネジメント施策につなげます

「従業員はイキイキ働いている?何が原因なの?」「組織は活性化している?なぜ閉塞感があるの?」「実施した人事施策の効果は?どこに問題が?」……組織や人事に対して手を打つ前に、まずはそんな『現状と要因』を知ることが大切です。現状・要因から外れた施策を打っていては、なかなか効果は上がりません。
日本総研では、社員や組織の現状・要因を着実に把握し、人材マネジメント施策につなげる調査を行います。網羅的な調査項目、科学的な分析方法を用いており、柔軟なオーダーメイドも可能です。効果的な組織・人事施策を行うために、まずは組織診断・従業員意識調査で、現状・要因の把握から始めることをお勧めします。

主要サービス

モチベーション向上プログラム

 「社員や部下のやる気を高めて組織を活性化し、業績を向上させたい」。経営者や管理職であれば誰しもそう思うことでしょう。モチベーション向上策には、比較的短期間で取り組んで即効性が期待できるしかけづくりレベルのものから、人事制度の改定や業務プロセスの見直しのような長期間にわたる取り組みが必要な施策まであります。
 日本総研では、貴社のニーズに基づき、問題の根本原因を究明した上で、実効性と実現可能性のあるモチベーション向上策を提案し、その実施展開のフォローに至るまで支援します。

組織健康診断(Medical Assessment of Organization)による人的生産性の向上

 組織はヒトの集合体であり、組織の競争力はそのほとんどがヒトに端を発しています。それゆえヒトの生産性の向上こそが、組織を持続的に成長・発展させていく原動力となります。
 組織健康診断(略称MAO)は、組織を「人体」に見立て、組織が自律的・能動的に活動するための各機能【脳、心臓、内臓、足腰、腕】の健全度を詳細に診断し、組織の状態に最適な治療法を提供することで、組織構成員の人的生産性およびその結果指標であるROH(Return on Human investment;例 経常利益÷総額人件費)の向上を図る組織診断手法です。
 組織・ヒトの不全に頭を悩ませている方々を、本サービスで支援します。

社員満足度調査

 会社が抱える悩みに、「社員が会社・仕事に満足して働いているかわからない」「実施した人事施策の効果が出ているか分からない」といったことはないでしょうか。
 日本総研の社員満足度調査では、会社や組織に対する社員の満足度と、影響を与える要因を把握します。同時に、結果や要因の把握だけではなく組織・人事施策の提案まで行います。また、施策実施後に調査を行うことで効果検証もできるため、さらなる施策の改善・改革につなげることが可能です。

CS(顧客)/ES(従業員)視点のマネジメント革新

 ESとはEmployee Satisfaction(従業員満足)のことです。従業員の業務に対する意欲、生産性の高さは、従業員の会社に対する満足度(ES)と深く結びついており、それは製品・サービスの品質・生産性に影響を与えています。 言い換えれば、従業員満足(ES)の獲得が顧客満足(CS)の獲得の近道といえますが、それには従業員満足度調査を行って実態を把握する必要があります。社内ではなかなか本音が出てこなくても、第三者であれば本音を聞き出し、社員満足度の向上に資することが可能です。(代表的な調査:社内ヒアリング調査、アンケート調査)

    360度調査

     社員一人ひとりが成長への「気付きの機会」を持つことは、会社にとって、より早くより効果的に育成するために重要なことです。日本総研では、そのような「気付きの機会」を着実に持ってもらうため、数多くのインタビュー・アセスメント実績をもとに設計した360度調査を提供します。もちろん会社のニーズに併せたオーダーメイドが可能です。また、360度調査結果を活用したリーダーシップ開発研修の実施や、360度調査結果をもとに社員への気付きを促すワークショップを実施することも可能です。 

      人事・人件費診断サービス

      「人と組織のマネジメント」の最適化を図るためには、財務諸表等の経営データを材料として、実態を定量的に把握することが、戦略的な意思決定には欠かせません。しかしながら、人や組織の実態を定量的に把握することは簡単ではなく、ほとんどマネジメントには生かされていないのが実情です。
      人事・人件費診断サービスでは、「人と組織」に関するデータと経営データを関連付けて分析し、「人と組織」の状態を4つのテーマに区分し、22項目の観点から客観的に診断を行います。そして、その診断結果に基づき、問題・課題があるときには、それを具体的に抽出し、あるべき姿に向けた今後の方向性や施策を提示します。

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