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人事・組織・人材開発

人材育成・人材開発体系/教育研修

組織が期待し、必要とする人材を育成する

人材育成の手段を検討する、あるいは教育研修の内容を具体化するためには、まず組織が期待し、必要とする人材を明らかにする必要があります。そのためには直面している課題を解決するための人材調達ではなく、長期的な組織のあり方、ビジョン、あるいは経営理念からひもとき、どのような人材が組織に不足し、今後必要となるのかを検討していかなければなりません。その上で必要とされる人材を育成するための体系を構築し、さらに教育研修の内容を具体化し、計画化することになります。
場当たり的ではない総合的な経営判断が求められる、「人材育成・人材開発体系/教育研修」の具体化、実施を効果的なものとするための支援を行います。

主要サービス

最強のB2B営業マンを育成するビジネスモデル研修

 提案営業のポイントは、相手のビジネスの勘所にマッチした提案を行えるかどうかです。そのためには、相手のビジネスがどのようにキャッシュを生んでいるのか、どのように付加価値を創出しているのかを論理的に見定める必要があります。
 この研修では、理論的学習を基に、複数のケーススタディを実施することで、短い往訪時間の中で相手のビジネスモデルを把握する訓練を行います。また、ご要望に合わせて具体的提案まで落とし込むためのプレゼンテーション研修、消費財と生産財それぞれについてのマーケティング手法についての研修も実施します。

    教育訓練・能力開発プログラムの体系化

     企業における最大の経営資源である人材をいかに活性化させ、戦力化させるかは企業にとって重要な経営課題です。
     しかし、場当たり的な研修の実施や必要に迫られた場合のみ人事異動を実施しているケースは意外と多いのではないでしょうか。本来、人材育成は、そのしくみを体系的に整備し、また計画的な教育訓練を行うことが必要であり、必要な人材に必要な教育をタイムリーに提供する仕掛けづくりが必要です。
     日本総研では、教育訓練、能力開発を体系的集中的に実施すると共に、一人一人のキャリア開発とモチベーションの向上につなげていくためのトータルプログラムとして提案します。

    管理職を育成する仕組みづくりのコンサルティング

     管理職の多くは、上司としてのリーダーシップの発揮と、「高い能力を持った実務者」として高い業績を上げ続けることが求められています。体系だった管理職の育成制度によって、こうした立場にある社員に求められる能力・役割について理解を深め、自身の行動や思考パターンを見直す契機とすることが効果的です。
     管理職の育成については、単に「管理職育成」のみが単独の制度として存在するのではなく、経営理念、あるいは経営戦略に基づく人事戦略から具体化される人事の仕組み全般の中で有機的に位置づけられなければなりません。経営全体を俯瞰し実効性ある管理職育成の体系構築、管理職教育の実行支援を行います。

    次世代リーダー育成プログラム

     次世代リーダーを育成する選抜型人材教育は、日本企業において、この10年間程度で急速に浸透してきました。本来は、企業の将来を担うミドル層社員を選抜し成長の機会を与えるという、長期的な観点で実施されてきましたが、最近では彼らが短中期的にも高いパフォーマンスを発揮できるようになる効果も期待されるようになってきています。
     日本総研では、この両面を意識して、個別企業の実情や狙いに沿った教育プログラムをオーダーメードで策定、実施します。また、受講者の選抜基準・プロセス、教育後の人事といった、教育プログラムの前後を含めた教育制度全体の支援も行っています。

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