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中堅・中小企業/オーナー経営支援

人材育成・教育

個の強みを見い出し引き出し磨き上げる、経営幹部や管理職の支援

部下の強みに気付き、それを活かし、組織全体の力を高めていくことは経営幹部や管理職の重要な役割であり、会社の競争力を左右します。
本サービスでは、経営幹部や管理職自身の専門能力を高めて、それを部下に伝えていくこと、そして部下を意欲づけながら、その特性を活かして組織全体の力を高めていくことを支援します。

主要サービス

事業計画に応じた人材育成計画の立案・実施支援

 企業は、新卒社員/中途社員、未経験者/経験者、管理職/一般社員とさまざまな人材を採用します。人材の補充など、採用する目的は明確であっても、採用すれば終わりではありません。採用は出発点であり、採用した方が期待通りに職場で働いているか、成長しているかを、業務成果(事実)や人事評価を通じて確認することが必要です。
 採用者全員を期待通りの戦力とするためには人材育成は欠かせません。日本総研では、まず組織を構成する人材の強み・弱みを把握することからスタートし、企業理念や事業計画との整合性を取りながら、5年後、10年後のキャリアプランと照らし合わせて育成ガイドラインを立案します。また、OJT(職場内教育)やOff-JT(職場外教育)の実施支援など、全社的、包括的に取り組みます。

    管理職のスクリーニングと任命支援

     企業において管理職は、経営方針を部門計画として伝え、部門の人材を目標達成のために導く組織の要に位置づけられます。トップセールスマンや技術スペシャリストであったとしても管理職に適任とは限らず、また、年功序列で任命するものでもありません。管理職には管理職の役割を果たす能力・資質が求められます。
     ただし、現在においても任命基準が曖昧な企業が存在します。そこで、管理職の役割・職責を(再)定義し、組織・人材調査を踏まえて現在の管理職が適任かどうかスクリーニングの支援をするとともに、管理職候補者に対して、研修等により管理職に不可欠なマネジメントの理論や知識、部下への対応等を早期に習得させます。

      経営幹部の早期育成と抜擢人事支援

       小規模企業から中小企業へ、中小企業から中堅企業へと企業が成長する過程で、意思決定の方法も「個人商店」から「会社組織」に変わっていきます。規模の拡大は「従業員」を、一般社員、管理職、経営幹部へと階層を区分していき、これまで経営判断のすべてを社長に委ねていた企業でも、経営幹部に権限を委譲し、重要な判断をさせなければならなくなります。
       日本総研では、管理職よりも数段上位にある経営幹部自らが部門業績を上げていくために、管理職の段階から経営幹部としての意識付けを行い、役割や責任などの知識を習得する研修等を行います。また、経営拡大に伴う新しいポジション出現の際に、将来性のある人材を円滑に抜擢人事できるように、組織作りや業務分掌整理などの支援を行います。

        コンサルティングサービス
        (業務別)

        経営戦略・事業戦略

        グループ経営、M&A戦略

        財務戦略

        経営改革

        マーケティング・営業力強化

        新規事業開発

        中堅・中小企業/オーナー経営支援

        業務改革・IT

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        人事・組織・人材開発

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