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中堅・中小企業/オーナー経営支援

経営総合診断・アドバイザリー

経営ビジョン、経営・事業戦略、マーケティング、推進体制についてトータルに支援します

経営には、中長期的な経営者(陣)の意思・方向性を明確化した「経営ビジョン」と、それを具体化する事業展開が必要です。日本総研では、経営資源(人、モノ、カネ、情報)を適切に配分できる事業構造となっているかどうかを分析し、業界全体や競合他社の動きなど外部情報をチェックしつつ、総合的な経営活動のアドバイスを行います。課題やニーズに応じて、商品開発、モノづくりから、取引先開拓・選定、営業力強化、広告・宣伝に至るまで、整合性のとれた活動の支援を行うことができます。

主要サービス

エグゼクティブ・コーチング

 経営者が行う日々の難しい意思決定の際に、客観的視点からの助言はきわめて重要となります。そこで必要になってくるのが社長の相談役であり、利害関係のない社外の立場で経営者の方々のご相談に応じる「スパーリング相手」です。経営層に対するコーチングということで、「エグゼクティブ・コーチング」と呼ばれています。経営層と定期的な面談を行いながら、意思決定に向けての助言を行います。

「競争しない」マーケティング

 激変する現代における、マーケティングの最も重要な目的の一つは「競争をせずに(=自社だけの)マーケットを創ること」です。これは、市場において存在価値のある商品やサービスを提供し、顧客との絆を深めることによって可能となります。顧客の「これ(この会社)じゃないとダメだ」という一言を引き出すために、日本総研では、マーケットの潮目を見ながらお客様と一緒になって固有の価値を作り出し、それをマーケットに提供する仕組みづくりのお手伝いをしています。

新規事業構築による次世代の経営層の育成

 企業を存続・成長させるために必要な、次世代の経営層(ボード)の育成は、企業の中長期的なビジョン(あるべき姿、なりたい姿)を明確化した上で、どれくらいの期間で、どのような意思決定ができるようになっているべきかを共有しつつ進めることが必要です。そのためには、中長期的に必要と考えられる新規事業のテーマ創出、ビジネスモデル策定、立ち上げの実践が適切である場合が多く見られます。日本総研では、次世代を担う若手・ミドル層を対象とし、新規事業の立ち上げ・展開、人材配置など組織体制整備といった支援を行い、実践的なスキルを身につけていただくお手伝いをします。

    事業構造改革

     経営ビジョンを具体化・現実化するためには、経営資源(ヒト、モノ、カネ、情報)が事業に適切に配分される必要があります。これまでの事業および事業構造の変遷を、企業の強み・特長、マーケットや競合の状況を踏まえた上で明らかにし、収益向上と成長に向けた「目指すべき事業構造」を明確にしていくことが重要です。現状の事業の改善方向性や見直しを具体的に議論しメリハリのついた展開を行うことで、新しい事業への取り組みが可能となります。日本総研では、事業構造改革の方向性、各事業の適切な展開に向けたアドバイス、改革の推進に関する課題解決など、総合的な支援を行っています。

    人事・人件費診断サービス

    「人と組織のマネジメント」の最適化を図るためには、財務諸表等の経営データを材料として、実態を定量的に把握することが、戦略的な意思決定には欠かせません。しかしながら、人や組織の実態を定量的に把握することは簡単ではなく、ほとんどマネジメントには生かされていないのが実情です。
    人事・人件費診断サービスでは、「人と組織」に関するデータと経営データを関連付けて分析し、「人と組織」の状態を4つのテーマに区分し、22項目の観点から客観的に診断を行います。そして、その診断結果に基づき、問題・課題があるときには、それを具体的に抽出し、あるべき姿に向けた今後の方向性や施策を提示します。

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