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研究開発マネジメント

研究開発の効率を最大化させる研究開発マネジメント

事業環境が厳しさを増している折、研究開発の効率を向上させることは、日本のメーカーが持続的な成長をしていくための重要な経営課題の一つです。研究開発テーマの効率は、Σ(時間軸(アウトプット=「テーマが対象とする領域の大きさ×技術のインパクト×技術者の能力×組織の特性」/インプット=「テーマにかける人と金」))で表すことができますが、現在ではインプットの削減に偏る企業が多いのが実情です。
日本総研は、インプットを直接的に削減するのではなく、まずはアウトプットの増加を図り、組織として納得感が高い形で研究開発の効率を向上させるマネジメントの支援をしています。

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研究所発事業創造に向けて

 研究所から事業を創造するためには、コアとなる「技術者の強いこだわり」が大切です。技術者の強いこだわりとは、「テーマを何とかして世に出したいという強い想い」ですが、昨今はこだわりがどんどん弱くなっており、また、技術者のこだわりがテーマに埋め込まれていないようです。
 近年、オープンイノベーションなど、アイデアを外部に求める手法が脚光を浴びるようになりましたが、その基本となるのは、「楽をして外から何かを得よう」でもなく、「言われたから外に出ている」のでもなく、お互いにこだわりを持った技術者が属人的に集まり、自分たちがやりたいことを討議することなのではないでしょうか。
 日本総研は、こだわりの持てる研究開発テーマを創造し、将来の事業の柱にするための支援を行っています。

カンパニー制におけるコーポレート研究開発テーマの再構築

 カンパニー制におけるコーポレート研究開発は、経営層から見て効率が悪い、あるいは経営層から効率が見えない、言ってみれば悩みの種であり、現在の事業環境下では、存在意義が問われています。
 しかし、短期的な収益を上げることが命題となるカンパニー制があまりにも強くなるにつれ、中長期の研究開発テーマがおろそかになり、どのメーカーも成長戦略と研究開発テーマが不整合を起こしている、あるいは研究開発テーマが事実上存在しない、といった状況に陥りつつあります。
 今後、コーポレート研究開発およびコーポレート企画の重要性が高まり、その実力が問われる時代に入ると考えています。
 日本総研は、コーポレート研究開発テーマの評価、再構築創造を支援しています。

技術経営人材の育成

 最近の研究開発マネジメントは安心のマネジメント、すなわち、「業務(労働時間)のマネジメント」、「費用(使った金と稼ぐ金)のマネジメント」、そして「画一的な(誰でも同じように指示を出す)マネジメント」の三つを志向しているように見えます。
 しかし、未来を作る研究所の経営層が安心を志向していては新しいものは生まれてくるとはとても思えません。研究開発に携わる技術者は、「より大きなアウトプットを出す」という高い目線で開発に挑戦をすべきだと考えます。もちろん、大きなアウトプットを指向すると、その反作用として同じ大きさだけの不安と立ち向かわなければなりません。
 日本総研は、不安と立ち向かう技術者を育成することを支援します。

研究開発テーマの現場発再構築

 「研究開発テーマの中間評価」の重要性が増大しています。
 起案時の評価は、起案する側も評価する側も高いモチベーションを保ち、テーマをしっかり評価しているようですが、中間評価は継続承認のいわゆるセレモニーに過ぎない状況になっているのではないでしょうか。
 今、研究開発部門がやるべきことは、研究開発の現場から自発的に、現在の研究開発テーマをきちんと評価した上で、将来の事業の柱となり得る研究開発テーマを再構築・創造することです。それによってアウトプットの期待値の増大および研究開発の効率向上が実現出来るからです。
 日本総研は、成長を志向する経営を、「研究開発テーマの再構築を前提とした中間評価」と「研究開発部門の現場発テーマ再構築・創造」によって支援します。

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